登山届は、①オンライン（日本山岳ガイド協会が運営する「コンパス」や登山アプリ）、②登山口の登山届ポスト、③登山する山を管轄する警察署（郵送・メール・窓口など）に出す方法があります。多くの山では任意ですが、長野県の指定登山道など、条例で届出が義務の山域もあります。提出したうえで、家族にも同じ内容を伝えることが大切です。
提出の方法
「コンパス」は全国の山域に対応したオンライン登山計画（届）システムで、山梨県は「登録した計画を仲間や家族と共有でき、噴火や大量遭難などのときに県や県警が情報を共有して、捜索・救助に活用される」と案内しています。アプリには、日帰り相当のハイキングなどで使える簡易申請もあります。
条例で届出が義務の例：長野県
長野県登山安全条例では、遭難のおそれが高い山の登山道を指定登山道とし、そこを通る登山者に登山計画書の届出を求めています（届出の規定は2016年7月1日施行）。
- 指定登山口から入らなくても、指定登山道の一部を通るなら届出が必要
- 県外から越境して県内の山頂に登る場合も対象になりうる
- 指定は見直されることがある（最新は2025年3月の変更）
ほかにも、岐阜県や群馬県（谷川岳）など、条例で届出を求めている地域があります。行く山の都道府県の最新情報を確認しましょう。
提出するメリット
- 遭難したとき、捜索範囲を絞り込める
- 家族が「どこを探してもらえばいいか」を説明できる
- 計画を作る過程で危険に気づける
下山したら
オンラインで出した場合は下山の報告をします。家族にも下山したことを必ず連絡しましょう。報告を忘れると、無用な捜索につながるおそれがあります。
登山届は「出したら安心」ではありません。届は捜索の手がかりであり、遭難そのものを防ぐのは、計画どおりに歩き、無理なら引き返す判断です。
出典・参考：長野県「長野県登山安全条例」、山梨県「登山届『コンパス』」、日本山岳ガイド協会「山と自然ネットワーク コンパス」（2026年11月時点で確認）